今の時代、最も大切な能力！？メディアリテラシー。

○○リテラシーって、何？

会計リテラシー、情報リテラシー、コンピューターリテラシー、ITリテラシー、金融リテラシーなど、○○リテラシーという言葉をよく聞きますが、詳しい意味をご存知でしょうか？

Wikipediaによると、「リテラシー（英: literacy）」とは

原義では「読解記述力」を指し、転じて現代では「（何らかのカタチで表現されたものを）適切に理解・解釈・分析し、改めて記述・表現する」という意味に使われるようになり（後述）、日本語の「識字率」と同じ意味で用いられている。 ちなみに、古典的には「書き言葉を正しく読んだり書いたりできる能力」と言う限定的に用いられる時代もあった。

とあります。

なんだか難しいですが、要は、「意味を理解し使いこなせる能力」の事ではないでしょうか。

メディアリテラシーとは？

現代の情報社会では、情報は手軽にアクセスできる一方で、その情報の真偽や背景を正確に理解することが求められます。

このような背景から、メディアリテラシー、すなわち「メディアからの情報を主体的に読み解く能力」が非常に重要となっています。

今の時代、最も大切な能力！？メディアリテラシー。

情報社会と言われる今の時代、最も大切な能力とも言えるメディアリテラシーについてですが、総務省が「放送分野におけるメディアリテラシー」について解説しています。

ここでは、次の3つを構成要素とする、複合的な能力のこととして、

1. メディアを主体的に読み解く能力。
2. メディアにアクセスし、活用する能力。
3. メディアを通じコミュニケーションする能力。特に、情報の読み手との相互作用的（インタラクティブ） コミュニケーション能力。

と書かれています。

まとめると、「情報を活用する能力」の事のようです。

この、総務省のホームページでは、子供、先生、保護者に向けてメディアリテラシーの詳しい情報を提供しています。

親より子供の方がITツールに詳しく、情報活用能力が高くなってしまう現状を危惧しているとも読み取れます。

メディアリテラシーに関する具体的な能力とは？

1. メディアを主体的に読み解く能力。

インターネットに上がっている情報だけでなく、日本人が特に信頼しているテレビ、ラジオ、新聞であっても、情報発信者の価値観や意図によるフィルターがかかり、偏った情報になっていることが珍しくありません。 情報を鵜呑みにせず、多方面から情報を分析し、そのまま信頼するのではなく、自分の価値観と照らし合わせ、自分の頭でしっかりと考えて情報を処理することが大切です。

2. メディアにアクセスし、活用する能力。

今では簡単にインターネットで検索すれば情報が手に入ります。それを効率的に検索し、必要な情報を取り出す技術も必要です。検索のコツや情報の整理方法など、情報活用のスキルを磨くことが求められます。
また、最近ではAIの進化により、情報の検索と活用の方法は大きく変わりつつあります。
ChatGPTに代表されるような生成AIを活用し、情報を整理、分析したり要約するなど、情報活用の効率を飛躍的に高めることができるようになってきました。

3. メディアを通じコミュニケーションする能力。特に、情報の読み手との相互作用的（インタラクティブ） コミュニケーション能力。

最近多くの方が利用している、インスタグラム、フェイスブック、X（旧ツイッター）、TikTok、YouTube、LINEなどのSNSがこれにあたります。
また、SNSに限らず、企業やお店ではGoogleビジネスプロフィールのクチコミでユーザーとコミュニケーションが図れるようになっていますし、当コラムのようなオウンドメディアというジャンルの情報発信サイト（メディア）の運用も広がっています。
これらのツールを通じて、他者とのコミュニケーションを円滑に行う能力もメディアリテラシーの一部として重要です。

情報は、活用するもの！

インターネットによる情報革命がおこり、これだけスマートフォンが普及した現代人は、とても多くの情報に、簡単に触れることができるようになりました。

一説によると、現代人が1日に触れる情報量は、江戸時代の1年分、平安時代の一生分だとも言われています。

これだけ情報が簡単に手に入る時代に突入し、あまり好きな言葉ではありませんが、「情弱」（＝情報弱者）という言葉までうまれてきました。

確かに、情報を持っている場合と何も知らない場合とでは、小さな事も含めて損得が簡単に発生してしまうことが多々あります。

このように、情報社会の中で生き抜くためには、情報を正確に読み解き、活用する能力が不可欠です。

メディアリテラシーを高めることで、より賢明な情報活用が可能となり、日常生活やビジネスの中での意思決定もより正確に行えるようになります。

一方で、ユーザーのメディアリテラシーが高まるにつれて、企業として広告のあり方も問われていますので「誰に向けての広告か嫌われない広告を考える」もご参考ください。